子どもが生まれると、将来の教育費について考える機会が増えますよね。
「大学までいくらかかるの？」「毎月どのくらい貯金すればいい？」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
「教育資金を用意するならまずは学資保険でしょ？」と考えている方、実はそれだけだと足りない可能性が高いのです。
我が家でも、子どもが生まれたときに教育資金の準備について考えました。学資保険への加入も検討しましたが、現在は新NISAでの積立投資も併用しながら教育資金を準備しています。
結論から言うと、教育費を貯めるなら学資保険よりも新NISAがおすすめです。
FP2級・簿記2級を保有する2児ママが、なぜ学資保険ではなく新NISAで教育費を貯めることを選んだのか、理由を解説していきます。
教育資金はいくら必要？まずは目安を知ろう
教育費は進路によって大きく変わる
まず子どもの教育費はどれくらい必要なのか、ざっくりと知っておきましょう。
文部科学省の「子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの教育費はすべて公立でも約574万円、すべて私立の場合は約1,800万円以上かかるとされています。
※出典：文部科学省「子供の学習費調査」
大学進学費用も、教育資金を考えるうえで大きなポイントです。
同調査によると、大学4年間の授業料や入学費用は国立大学で約243万円、私立大学（理系）では約540万円程度とされています。
※出典：文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移」
さらに一人暮らしをする場合は、家賃や生活費などの仕送りが必要になるケースもあります。
こうした費用を考えると、子どもの教育費は1,000万〜2,000万円以上になることも珍しくありません。
教育資金づくりの定番「学資保険」
学資保険のメリット
教育資金を準備する方法として、まず思い浮かぶのが学資保険ですよね。
学資保険は、一定の保険料を払い込むことで、満期時に決まった額の保険金を受け取ることができ、将来の資産計画を立てやすいというメリットがあります。
また、保険料を負担している保険契約者が死亡するなど、万が一のことがあった場合、保険料の払込みが免除されるのも安心材料の一つです。
- 満期金が決まっている安心感
- 契約者に万が一があった場合の払込免除
- 強制的に積み立てられる仕組み
学資保険のデメリット
一方、超低金利の今の時代、子どもが生まれてから18年ずっと学資保険で積み立てていたとしても、数%しか増えない可能性が高いです。
その上、インフレが進んで物価やサービスの値段が持続的に上がり続けた場合、想定よりも教育費が多く必要になることも。
例えるなら、今100円で買えるパンが、将来200円になるのがインフレです。
学資保険は将来もらえる金額が固定されています。しかし、もし18年後に大学の授業料が今の2倍になっていたら？固定額の保険だけでは足りなくなります。
さらに、現金が急に必要になった場合、解約すると解約返戻金を受け取ることができますが、払い込んだ保険料よりも受け取る額が少なくなる「元本割れ」となることが多いのも懸念点の一つ。
何が起こるか分からない子育て中に、資金がロックされて自由に引き出せないのは、不自由さを感じてしまうかもしれません。
- インフレで教育費が値上がり、満期金で足りなくなるリスク
- 解約時の「元本割れ」リスク
- 満期まで資金がロックされる不自由さ
新NISAが教育資金づくりに最適な理由
新NISAとは
新NISAは、一言でいうと「国が認めた、利益に税金がかからないおトクな投資専用の箱」です。
通常、投資で利益が出ると約20%の税金がかかりますが、新NISAなら増えた分がまるまる手元に入ってきます。
運用資金はいつでも自由に引き出して使うことができるため、必要となるタイミングで教育費に充てることが可能。
さらに、2027年からつみたて投資枠が未成年（0歳〜）にも拡大されるなど、より教育資金作りに適した環境が整いつつあります。
学資保険と比べた時に、FP2級ママのこなゆきが、教育費をNISAで貯めることにした理由を次に挙げていきます。
理由① 圧倒的な「増える力」の差
学資保険の返戻率は18年かけて105〜110%程度が一般的です。
一方、新NISAで世界経済に投資した場合、年利5%程度が期待でき、18年運用すれば元本が1.5倍〜2倍に膨らむ可能性も秘めています。
これは「複利（利益が利益を生む仕組み）」のおかげ。雪だるまを転がすように、時間が経つほど資金は加速度的に増えていきます。
物価上昇に合わせて資産価値も上がる傾向があるため、大切なお金の価値を目減りさせずに守りながら増やすことができます。
理由② いつでも引き出せる
満期まで資金がロックされる学資保険と比べて、NISAが必要な時に、必要な分だけ売却し、現金化することができます。
そのため「中学入学時にお金が必要になった」「留学することになった」など、予定外の出費にも柔軟に対応できます。
理由③ 手数料が圧倒的に安い
学資保険は保険料に、保険会社の運営費（人件費や広告宣伝費）が含まれています。
保険会社は契約者から払い込まれた保険料を運用して利益を得ているのですが、その利益のほとんどが満期金に還元されず運営費に回されているため、学資保険は返戻率が低いとも言えるのです。
その点、新NISAで選べる優良な投資信託は手数料（信託報酬）が年0.1%以下と極めて低コスト。このわずかな差が、10年、20年という長期運用では数十万円の差になって返ってきます。
理由④ 「出口」の使い道が自由
子どもの大学費用として貯めていても、私立を想定していたけど国立に入学したり、そもそも進学しなかったりした場合、使わなかったお金をそのまま非課税で運用し続けられます。
子どもの結婚資金や自分の老後資金など、その他の資金への備えに変換することができますよ。
理由⑤ 金融リテラシーが身につく
新NISAで投資信託を運用することで、世界の経済ニュースに敏感になります。
私は子どもが生まれてテレビでニュースをみる機会も減り、スマホで気になるニュースを調べる程度。もともと政治経済の知識に乏しかったため、世界の経済状況に興味を持って自分から情報を取りにいくこともありませんでした。
でも実際に自分が運用をはじめて見ると、世界の経済状況が自分ごとになり、情報感度が上がって何気なく眺めていたニュースが目にとまるように。世の中の解像度が上がりました。
さらに、子どもたちに「お金を育てる」教育をする最高の教材になります。将来学費を払うとき、そのお金がどのようにして育ってきたお金なのかを説明してあげたいと思っています。
新NISAの弱点とその対策
新NISAでの資産運用は、長い目で見れば右肩上がりに伸びていく可能性が高いですが、株式の暴落リスクもないとはいえません。
そのため「元本保証がない」ことや「学資保険にはある、親の死亡保障がない」という弱点があります。これを解決するための方法がこちらです。
- 新NISA：教育資金のメイン（お金を増やす担当）
- 掛け捨ての生命保険：親に万が一のことがあった時の備え（守り担当）
- 預貯金：直近3〜5年で使うお金（安定担当）
まとめ
「貯蓄」と「保険」を分けて考えるのが、今の時代の正解です。
我が家では、「新NISA」で効率よく増やしつつ、親の万が一には「安い掛け捨ての生命保険」で備えるというハイブリッド方式をとっています。
そして、万が一のための備えとして掛け捨ての生命保険に入っておく、これがFP2級ママの私が出した教育費への備えの最適解です。
まずは無理のない金額から新NISAをはじめ、今から「お金が増える仕組み」を作ってみてはいかがでしょうか。
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